マテリアリティと主な施策

重要課題の特定

当社グループは、環境・社会の持続性に寄与することをとおして、自社の持続的な成長と企業価値の向上を目指しています。マテリアリティの特定では、サステナビリティ時代という大きな時代の変化の中から、環境・社会と当社グループの双方にとって重要な課題を下記のステップを使って特定しました。

重要課題抽出のプロセス

重要課題の評価・優先順位付けの考え方

特定された重要課題と主な施策

マテリアリティ 課題 (機会とリスクを踏まえた)主な施策
既存事業から成長事業への補足シフト 既存ビジネスの収益力強化 国内主力ビジネスの収益力強化
新市場に参入 BtoB市場の開拓
成長するアジアマーケットへの参入
新ビジネスモデルの構築、新領域への参入
消費者嗜好・購買行動の変化への対応 新しい時代に対応した新商品・新規ビジネスの創出 健康・ナチュラルな機能素材の開発強化(クリアフォレスト)
さまざまな社会課題の解決に貢献する新ビジネスの創出(SX、超高齢化、感染症)
DXを活用し、購買行動変化へ対応 DXを活用した顧客ダイレクトマーケティングの実現(マーケティング変革)
DXを活用したサービス・ソリューションモデルの構築(チャネル・コスト構造変革)
循環経済を前提としたサービス・ソリューションモデルの構築(SX)
価値役割のための体制づくりと人財の確保 イノベーションを起こせる組織づくりと人財の確保 人的資本の強化(DE&I・採用・教育・評価制度)
DXによる労働生産性の向上
働きやすい労働環境の実現(DE&I、WLB、安全・安心)
人権・労働への対応
持続可能なサプライチェーンに向けた関係づくり サプライチェーンにおけるESGリスク発生による損失の回避
地政学リスクによるサプライチェーンの不安定化への対応
環境保全活動の推進 脱炭素社会への貢献 GHG削減の遅れによる競争力低下、環境負荷コストの増加、脱炭素商品の需要の高まりへの対応
資源枯渇、サーキュラー・エコノミーへの対応 省資源・省プラスチック商品の需要の高まりへの対応
真のパブリック企業として清廉かつ、公明正大な企業統治の推進 レジリエントな経営基盤の構築 ERMの管理
徹底した品質の管理
BCPへの対応
インシデントへの対応
コンプライアンスの強化(社員やお客様などに対しての責任ある行動の徹底)
経営の監督を強化 取締役会の透明性・実効性の強化
サクセッションプランの作成